塾長の資産運用

アメリカ株大好きの塾長が資産運用と関連ニュースを語る。投資は自己責任でネ!

【マイク・メイヨー】銀行は景気循環と技術革新でS&P500をアウトパフォームし続ける

塾長です。

 

Wells Fargoのマイク・メイヨーが、またCNBCで米国銀行株を薦めていた(ポジショントーク)。

銀行株を直接 or ETFなどを通じて所有している人は要注目。

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・銀行株は今年最もパフォーマンスが悪いグループだった。しかしPfizerワクチンのニュースがあってから、銀行株はS&P500を大きく上回って上昇。これからも銀行株はアウトパフォームすると考えている。

・先週Wells Fargoが開催したテクノロジー・カンファレンスで、私の目は開いた。185の登壇者が近代銀行の歴史において最大の構造改革を起こすテクノロジーのポテンシャルを示した。

 過去のテクノロジーを見てみよう。ジェフ・ベゾスは「四半期の結果は、3年前に仕込まれたものだ」と言っている。

 (銀行の)テクノロジー・リーダーであるBank of America、JP Morganが3年前に仕込んだ結果を今年目にしている事になる。デジタル・バンキングの利用が急拡大している。ここ2年で、デジタル・バンキングの利用者が、顧客の1/3から、1/2に増加した。リーダーであるBank of Americaは、2/3だ。以前の投資の果実を収穫している。

 今年はそのテクノロジー・テーマの正当性を示した。銀行の株が下がっている間、銀行は消費者、企業、経済を支えた。彼らはPPPとして知られるSmall Business Lending Prorgamを何もない所から始めた。彼らは失業保険請求を処理し、顧客に融資を行った。それを、90%以上の従業員が自宅から働いている状態で行ったのだ。先週のカンファレンスで見たテクノロジーの未来を見た。テクノロジー企業はソリューションを既に持っている。あとは実装するだけだ。まだ銀行はPackman時代のテクノロジーを大量に使っている。

・(個人間送金Fintech企業)Zelleを見てくれ。Zelleを通じた支払いが年率80%伸びた。最高のfintech playersのうち、いくつかは巨大銀行のものだ。

 Zelleは銀行に埋め込まれているようなもので、他のサービスのように認識されていない。

 コロナとの戦争に勝てば、$100B以上の平和の配当があると見積もっている。それはcyclycalなプレイだ。

 そして、私は今話しているのは、構造的なプレイだ。それは1,2年ではなく、5年、10年続くものだ。

 ステージ1は景気循環的な回復。ステージ2は技術による変革。コロナで道を外れたが、コロナ後には元に戻る。

 

(ゴールドマンがasset managementの支局をフロリダに移転するニュースに対して)

Goldman Sachs Considering Opening Hub In South Florida: Bloomberg

・ゴールドマンをはじめとした銀行は、コロナで在宅勤務に成功した。米国のどこにいても、地球のどこにいても効率よく働ける。ゴールドマンでは、最高で98%の人員が在宅だった。彼らは既にインド、ポートランドソルトレイクシティーを使ったアウトソースなどを既に行っている。これはもう低賃金層だけに留まらない。可能な範囲で高賃金層をフロリダに移す。全てはコスト削減。

 銀行には逆風が吹いている(←低金利)のは間違いない。彼らはテクノロジーを利用する、(安い)不動産を利用する。その他どんな手段を使っても、銀行は効率化を進める。

 一言付け加えておくと、ゴールドマンのニュースは、まだ確認されていない。ただ、彼らが持つ「3年間で、不動産マネージメントにより$1B以上のコスト削減する目標」とは一致する。

 

 

 

個人間送金で最もシェアが高いのが、Venmo。Payplaが2013年に買い取り、今も所有中。Venmoはbank accountを操作するのに、銀行に対して手数料(API使用料)を払っているはず。ユーザに対しては無料で提供しているが。

Zelleは銀行団が所有しているので、その手数料(内部コスト)を抑えられるのが事業上のポイントなのかな(ユーザには見えないのでユーザメリットにはならない)?ただ、規制当局に独占禁止法や何やらで怒られるので、あからさまには出来ないですナ。

 

銀行株と、Fintech株、どちらを買うべきか・・・。

答えは簡単。両方買いマス(持って〼)。 

 

 

メモ:

Zelleを提供しているのは、Early Warning Services。

Early Warning Servicesは、Bank of America、JPMなどの複数銀行がもつ未公開企業。もともとは、1990年代、銀行共通で小切手の正当性確認業務をするために作られたみたい。