【エド・ヤーディーニ】聞き取り調査の結果は実データよりも悲観的に出ている。個人消費、GDP、労働時間、賃金は上昇しており、経済は好調。

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■またもや面白いネタが無かったので、一昨日のインタビューをひっぱり出してきました。強気派エド・ヤーディーニ＠CNBC；

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ーあなたは9月に株が荒れる、中国［がデフレの要因］だとレポートを書いていた。この高いCPIはハト派にとって脅威となるものだろうか？

・50bptの利下げ予想は超ハト派的（ultra dovish）なポジションである。それは俎上から外され、25bptの可能性が高まった。「俎上から外れた」は言い過ぎかも知れない。私はFEDが注意の向け先をインフレから雇用に変えた以外、何を考えているのか分からないだから。しかし、データ（CPI）は良かった。家賃を除けば、ヘッドラインの数字は1.2%になる。我々はこのレベルに落ちるだろうと、ここ数年間言い続けてきた。インフレは正しいところに落ちてきた。人々が考えているよりもこの経済には回復力があると驚くことになるだろう。

ーそうだとしたら、昨日銀行幹部の発言をどのように説明しますか？

・私は自分のストーリーを支持する話しか聞きませんよ（笑）。Bank of Ameria ブライアン・モイニハンはポジティブな話をしていた。ジェイミー・ダイモンは2022年5月から暗い経済見通しを持っていた。長期的な悲観者だ。

　我々は消費者を一般化することはできない。クレジットカードで最大限借入している消費者もいれば、その一方で、特にベイビー・ブーマー世代は$8Tの資産を持ち、彼らの多くは引退している。それゆえ、貯蓄率が下がっている。彼らがカネを使っているのは疑いようがない。彼らは住宅ローンを払う必要が無い、大学の学費を払う必要が無い。消費者のストーリーはミックスしているが、全てを勘案すれば、消費者の状態はとても良い。Atlanta FEDの3Q実消費の予想は3.5%であり※、快調だ。

ーあなたは過去数四半期、いくつか重大なテーマについてレポートを書いて来た。世代間の富の移転、生産性向上、中国がデフレを輸出している事などだ。これらは全て米国経済にとってポジティブなものか？

・間違いない。米国経済の大勝利だ。2022-2023年、FEDは利上げを始めた。その金融政策が景気後退を引き起こすというのは論理的な考えだった。現実に景気後退は起きた。それはたまたま中国だった。恐慌と言っても良いだろう。不動産恐慌だ。中国はデフレを輸出している。CPIが急激に下げている理由の一つはそこにある。米国は多くのdurable goodsを中国から輸入しており、再びデフレに転じた。その通り、それら全ては経済にとって良く、株式市場にとってポジティブだ。

ーベイジュ・ブックを読みましたか？多くが縮小している。FED高官の話を聞いてもそうだ。消費者環境は厳しい。PETCO CEOは消費者は価格に敏感だと言っていた。多くの企業や、逸話が労働市場や消費者の弱さを示している。

・あなたが言った事は全ては正しい。しかし、サーベイ（聞き取り調査）によるデータは、実際のデータ（actual data）よりも、悲観的だ。実際のデータが重要だ。今四半期のGDPは+2.5%で推移している。7月のデータ［の弱さ］は天候によるものだ。先ほど言ったように、3Qの消費は+3.5%で推移している。なんらかの理由でサーベイは悲観的なトーンを出している。実際のデータである新規失業保険申請者はとても低い。8月雇用統計において、週間の労働時間が伸び、総合労働時間は記録的な高さである。私は小売売上と個人所得が上振れると思う。それは人々がより多くの時間働いているというだけでなく、賃金上昇もあるからだ。これが起きるのは生産性が向上している時のみだ。

※：Atantaではなく、St Louis FED Nowcast for Real Personal Consumption Expendituresの事だと思われる。

ということで・・・、

・高めのCPIが出たので、9月FOMCでFEDは（50bptではなく）25bpt利下げする。

・消費者を一括りに語ってはいけない。苦境に立たされている消費者がいる一方で、（人数の多い）ベイビー・ブーマー世代は資産を持って引退し、カネを使い、子供にカネを与え、彼らもカネを使っている。

・理由は分からないが※、聞き取り調査の結果は実際のデータよりも悲観的だ。実際のデータは、労働市場は強く（失業者は少ない、労働時間と賃金が増加）、個人消費は（インフレ率を超えた）+3.5%で増加、GDPは潜在成長率を超えた+2.5%で成長している。

・労働時間と賃金が同時に伸びているのは、生産性が向上している時のみ起きる。

だ、そうです。

※：最近ようやく言われはじめているのが「人々はインフレ率ではなく、価格そのものに不満を抱いている」（なので、インフレ率が下がっても、人々の経済に対する不満・不安が止まない）というお話。

　例えば、2019年（コロナ前）5千万円で買えた家が、2021年（コロナ直後の不動産バブル時）1億円に上昇し、2024年現在も１億円だとすると、値上がり率（前年比）的にはゼロ％だが、家が欲しい人にとっては「２倍になっちゃった」という感覚はぬぐえない。もしその人の年収が2019年１千万円で、2024年現在1.5千万円に増えていたしても、家の価格は年収比５倍→6.6倍になっている（金利上昇があるので、支払総額はもっと上がっている）。「コロナ前の経済なら家を買えたのに」と不満になったり、「このままでは一生家を持てないのでは」と不安になる。

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