米消費者マインド改善するも、株はヨコ。

塾長です。

昨日（米国10/16）の米株市場は、ヨコ。

　S&P500、3,483（+0.01%）

　Nasdaq、11,671（-0.36%）

指標は、

　9月小売売上高［前月比］、1.9%（予想0.7%）

　9月小売売上高（除自動車）［前月比］、1.5%（予想0.5%）

　9月鉱工業生産［前月比］、-0.6%（予想0.5%）

　10月ミシガン大学消費者態度指数・速報値、81.2（予想80.5）

債券、為替は、

　10年債、0.7440

　ドル円、105.3940

個別株にオモシロニュースは無かったみたい。

たまには普通のアナリストの普通の解説を。Metlife Investment Management ドリュー・マチュスによる、消費者マインド改善について：

・最近数か月で、多くの人が貯蓄していた。低所得者層を除いて。今はそのカネで食いつないでいる。ジョブが増えている間は大丈夫。ジョブの増加がなくなれば、消費者はつらくなる。

・今いくら貯蓄したいのか。その貯蓄は、物理的に使うのが難しいからなされているのか。ロックダウンを恐れて貯めているのか。それらを測るすべはない。

　それを推測するために、消費者信頼感をみる。今、消費者は将来見通しに信頼を寄せている。それは、ジョブの増加に結び付いているだろう。もしジョブが定常的に増加しなければ、信頼感は低下する。そして、消費者は消費を減らす。

・物価上昇が急激に起こるかもしれない。全てはタイミング次第。ワクチン、治療薬が入手可能になったと同時に、次の景気対策がくれば、それは経済を間違った時に刺激することになる。そして、FEDは物価上昇を抑制しないと言っている。

　いくらかの人々は（経済刺激策による）援助を必要としている。援助の遅れが、間違った時期に届いてはいけない。

・これは選挙とは関係ない。援助が必要な時に出すべきだ、ということ。遅いより、早い方が良い。援助が必要かどうかわからないなら、どのように調整するか、真剣に考える事。人々が経済に戻ろうとしている時に、マネーサプライを急激に増加させてはいけない。

・経済回復を測る上で、最も重要な指標は、ジョブの増加。2千2百万のジョブを失った。来月3万戻し、翌月1万戻し、と増加数が徐々に減っていくとすると、元あったジョブを取り戻すのに、１年かかる。

　１年というのは、とても長い。消費者信頼感が１年も持つとは思えない。

それにしても、なぜ欧米ではコロナが急激に再拡大しているのだろう。

日本だけでなく、アジア全体・・・というと、インドが入ってしまうので、北東・東南アジアでは抑え込めているのに。

やはり、中国株なのか・・・。

日本株を買ってくれませんかネ。バフェットさんが目をかけてくれたのに、日経２２５・TOPIXはイマイチ。マザースが凄い事になっていますが。

塾長の資産運用