塾長の資産運用

米国株大好きの塾長が資産運用と関連ニュースを語る。投資は自己責任でネ!

【ジョシュ・ブラウン】ASMLの個別事情で半導体が売られているだけ。「値上がりが大型株からそれ以外に広がる」説は崩れていない。

塾長です。

昨日(米国4/17)も株安。しかし10年債利回りは下落、原油も安い。

 S&P500、5,022(-0.58%)

 Nasdaq、15,683(-1.15%)

【米国市況】S&P500種は4日続落、ドル6日ぶりに下げ154円台前半 - Bloomberg

 

 

債券・為替・コモ:

 原油、82.74

 10年債、4.5850

 ドル円、154.2690

 Bitcoin、61,625

 

 

経済指標:

米経済「わずかに拡大」、企業の価格転嫁困難に-ベージュブック - Bloomberg

 

 

金融政策:

なし。

 

 

財政政策:

なし。

 

 

地政学

なし。

 

 

個別株:

■注目決算なし。

 

■〆はCNBC常連コメンテーターの中で(唯一?)まともな事を話すRitholtz ジョシュ・ブラウン;

www.youtube.com

ー利下げ期待がリセットされ、投資家はPlaybookを変える必要があるだろうか?もし客からそう聞かれたら、何と答える?

・今起きているのは、4月末に向けて余分な熱狂が洗い流されている。2月末頃から3月いっぱい、市場では値上がり株が増えた。それは小型株にさえ広がった。その熱狂が押し流されているが、いくつかの大きなチャートはしっかりしている。内部での変化は、S&P500の39%が50日移動線を上回っているが、4月に入った時点でそれは90%だった。中小型株に調整的な動きがある。大型株は大きなダメージを負っていない。Appleはその中でも最悪で、15%下落した。他の大型株はそれ程悪くない。今日、半導体株(の値下がり)を除けば、(S&P500は)値上がりしていたかも知れない。

 

ー大型株にのみ投資しろ、という事か。今月に入ってから、Russellは7.5%値下がりした。利下げ期待が後退したことで、不動産株は-9.5%、配当貴族は-5%、生活必需品は-4%、公益は-3.5%。全てを考え直さなければならないだろうか?

・Noだ。今言ったそれらの株は、最高値を付けていた所からの下落だからだ。不動産はそうではないが。例えば高配当株のセグメントは最高値を更新していた。去年10月の底から20%ほど上昇していた。そこから5%、7%下がっても、壊滅的とは思わない。健全な強気相場の中では、多分期待されていた事だ。私はこの時点で考え直すべきだとは思わない。

 やるべき事は・・・、半導体株はS&P500の9%、Nasdaqの20%を占めている。ASLMが(決算の中で)実際に言った事を確認しよう。素晴らしいとは言えないが、この会社固有である。利益は予想を超えたが、売上はミス。Q1売上は前年同期を下回っている。Bookings(売掛)の予想はもっと悪い。Bookingsは、企業が来期、さらにそれ以降の期の数字を作るものだ。Q1 Bookingsは€3.6Bだったが、forcastは5.4だ。これがASMLの話。これでIntelnvidiaが売られた。改めて言うが、半導体はS&P500の大きな部分を占めている。私のキャリアで9%だったことはない。インデックスのレベルで規格外の影響を受ける。しかし画面を見てみると、多くの株が値上がりしている。防衛株が値上がりしている。公益も大きく上昇している。薬品株も上がっている。値下がりが広がっているとは思わない。大型株からそれ以外への値上がりは続くと思う。そのストーリーは崩れていない。若干難しくなったが。

 

ー配当に焦点を当てたい。それが視聴者にとって身近なものだからだ。配当株は、利下げ期待で値上がりした。しかしその期待は後退した。配当株でインカムを狙っている投資家は考え直すべきか?

・ジェニー・ハリントン(CNBCの常連コメンテーターの一人)と私は7年間も議論を交わしてきた。私は彼女の「ある利回りを特定して、それに適合する株を見つける」という論拠に同意できない。多くの投資家は利回りから株を逆に探すという事をしていないだろう。私は、配当を支払い、定期的に毎年配当を増やす会社が良い会社だと思う。その配当は最高ではないかも知れないが。配当について話をするとき、我々はqualityが1番大切だと語るが、配当だけでなく大きな額の自社株買いも重要だ。そのストーリーも崩れていない。$1.2Tの自社株買いが世界で行われている。米国での配当増よりも、海外での自社株の方が伸びている。2022年、23年に配当、自社株買いが減速したのは理解できる。多くの不確実性があった。彼ら(高配当株)が高金利環境でどのようにやっていくか分からなかった。既に高金利環境に入ってしばらく経つ。どうなるかはだいたいわかった。彼らは株主に最もfriendlyな方法でキャッシュを還元する方法を探している。今年、このテーマが消えるとは思わない。

まとめると・・・、

・ASMLの(悪い)決算の影響で半導体株が売られた。これは個別事情だと思う。しかし、半導体株がS&PNasdaqに占める割合が過去に比べて大きいので、それがS&PNasdaqといったインデックスに与える影響が大きくなっている。

・しかし、今日の市場を見ると、値上がり株も多く、(今の所は)「大型株からそれ以外に投資資金が流れる」というテーマは崩れていないと思う。

・高配当株について言うと、2022、2023年に売られたのは高金利環境に対応できるか心配されていたからだ。今は高金利になってしばらく経ち、それでも彼らは配当を続けられることが分かった(ので大丈夫)。高配当株を語る時、品質(キャッシュフローが健全か?など)が重要であるのはもちろんであるが、配当だけでなく自社株買いも考慮すべき。彼らは最も投資家に優しい方法で還元しようとしている。

 

最後の部分は、「配当を出すと税金を取られるが、自社株買いであれば(基本的に)株価が上がる/投資家にとって含み益が増える/投資家が好きな時に含み益を確定できる」と言っている。

株式市場が上昇局面であるときは、その通りなのですが、下降局面では自社株買いは支えになっても含み益を増やす事にならなかったりするので、彼が言うように自社株買いを手放しで受け入れるのはいかがなものか?と思ったり・思わなかったり。

米国株式市場は長期的な目線で見れば、ほとんどが上昇局面なので、そういう結論になるのでしょうけど。

 

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